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Design 魅了する力 

どんなに優れた性能をもった製品もどんなに高邁な思想も、それが魅力的に見えなければ、それだけで不利な戦いを強いられることが少なくありません。

魅了する力

日常生活において、ある人の存在や言動がその場の空気を一変させることがあります。ビジネスにおいてもデザインの力が、商品や企業のイメージ、あるいは市場そのものを一変させた事例は数えきれません。

デザインは外見を飾るだけのものではありません。かっこ良さや美しさ、個性的な印象を付加するだけの手法でもありません。多くの産業で機能が高度化し、顧客が個々の製品の良し悪しを判断する難易度が増加しました。情報や情報源が増加し、競争の激化がそれを促進しています。

機能価値と感性価値

顧客には、製品の品質を正確に判断する知識や時間が充分にはありません。イメージ、つまり印象によって品質の評価がなされることが少なくありません。

製品の価値を「機能価値」と「感性価値」に分けると、産業によって差異はあるものの、製品価値のうち約4割強が「感性品質」で形成されているといえます。(リスキーブランド主催 MindVoice®調査 2012年/全国N=4,181)

「機能価値」は機能・効能などの客観的な基準による判断、「感性価値」は印象など感覚による主観的な判断を示します。感性価値の比率は、例えば、自動車が41%、衣服/ファッションが59%、パソコンが31%という内容です。乱暴な表現ですが、300万円の自動車を買う際に顧客は感性価値(デザインやイメージ)に123万円のお金を払っていると理解できます。(下チャート参照)


「性能は良いのだけれど……」という送り手の嘆きは、機能価値を重要視するあまり感性価値の重要度を見誤った結果かもしれません。

視覚イメージの統一性

企業イメージを高める上で有効な施策の1つが視覚イメージを統一することです。デザイン要素・カラー・書体・全体のトーンなどが含まれます。統一感のある視覚イメージは一流感や信頼感を高めます。同一の印象を継続することの蓄積効果でコミュニケーション効果が高まります。

CI(コーポレートアイデンティティ)管理は企業レベルで、視覚イメージを統一していくための施策です。企業を象徴するシンボルやロゴマークを基本要素として定め、それを多様なコミュニケーションメディアにデザイン展開することによって、統一的な視覚イメージを形成します。

近年、デジタル技術や印刷技術の進化によって、視覚イメージに統一性を持たせることが以前よりも容易になりました。ホームページ、製品、カタログ、包装紙、ショールームなど、異なるメディア、素材に同じ印象のイメージを再現することは、一昔前までは大変なことでした。

そのため一昔前までは大企業の多くは、工業デザイン、パッケージデザイン、広告、ショールームなど、それぞれ管轄する部署ごとにデザインの業務を進めざるを得ないことも少なくありませんでした。しかし技術の進化によってデザインの管理が容易になった近年ではデザイン管理の一元化のための施策が進みつつあるようです。

プロダクト・アイデンティティ

プロダクトの視覚イメージに統一性を持たせることは、企業レベルのデザインに比べて簡単ではありません。どのような製品ラインでも、同じようなデザインでは飽きられますし、各製品のニーズにダイレクトに答える必要もあるからです。しかし中には、どの製品も外見は違うのにその企業らしいデザインの良さが感じられるというケースも少なくありません。アップルやソニー、あるいはハーレーダビッドソンなどがその代表格と言えるかもしれません。

優れたプロダクト・アイデンティティが確立されている企業の共通点は、デザインの本質を理解したトップがいることや、その企業の個性やデザインの世界観が明確であることかもしれません。前者はどの企業でも実現できることとはいえませんが、後者は実行の意思と適切な方法選択によって実現することが可能です。

その企業が目指す世界観や、プロダクトを通じて表現する価値観を、デザイン言語化すること。私たちがそのプロセスを通じてお手伝いし、魅力的なプロダクト・アイデンティティを形成していったケースは少なくありません。

ブランドデザイン

デザインという言葉は、狭義としてはロゴや広告や機構などの視覚的な要素(?)の心地よい組み合わせと定義できますが、広義では思想や世界観、あるいは人間や企業の姿を整えていく計画という意味を持ちます。

ブランドデザインも同様です。これからは、狭義のデザインが優れているだけではなく、思想やそれを表す言葉、社員の表情や言動も含め企業の振る舞いすべてが共感をもって受け入れられる状態を目指すべきなのかもしれません。ブランドデザインについて理想を言えば、製品やサービスを通じた企業と社会との関わり、人が働く意義ややりがい、企業市民としての存在価値をも考慮すべきことなのかもしれません。

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